コラム：堅調な米国株に隠された悲観的トレンド

Anna Szymanski

［ニューヨーク １３日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 時に数字はうそをつくか、少なくとも誤解を与える場合がある。２０１９年の堅調な米国株式相場から、投資家は企業の将来が明るいと感じてしまう。だがＳ＆Ｐ総合５００種は約３０％上昇したものの、米国株ファンドからは１８００億ドルを超える資金が流出した。金融緩和の発動が、本当はもっと悲観的なトレンドを見えにくくしているのだ。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は２つの面で、実態をゆがめている。米国株は１８年末に１４％下落したおかげで、１９年は年間上昇率の「発射台」を低くすることができた。そして１４％安の大半は、金利上昇とＦＲＢのパウエル議長のよりタカ派的な発言に帰せられる。次に、１９年にＦＲＢが実施した３回の利下げで米国株の魅力が高まった。低金利局面では、投資家は経済成長を高めに見積もるので、企業の将来的なキャッシュフローの現在価値も高まる計算となる。

ゴールドマン・サックスの説明では、途方もない市場のパフォーマンスは、投資家が将来の企業収益により多くの対価を支払う用意がある状態でもたらされる。実際、金利が非常に低いので、ＦＲＢのモデルを用いたＳ＆Ｐ総合５００種の株価収益率（ＰＥＲ）は１８倍と、割高には見えない。このモデルは、推計益回りと１０年物米国債の利回りを比較したものでとても大ざっぱとはいえ、他の条件に変化がなければ、金利低下がバリュエーションを生み出せるという点が重要だ。

一方で依然として株式を買い続ける１つのグループがある。つまり企業自身だ。Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスによると、１９年の自社株買いの規模はおよそ７３５０億ドルと、史上最高だった１８年の８０００億ドル強に迫る規模だった。低コストの社債を発行して自社株を買うのは、低金利時には合理的な行動だ。それだけでなく、自社株買いは１株当たり利益を押し上げる効果もあり、金融危機後はずっと株価を支えてきた。

リフィニティブがまとめたアナリスト予想に基づくと、１９年第４・四半期の米企業利益は０．６％減少した見込みだが、今年は９．６％の増益となりそうだ。それでもこうした見通しは当てにならないことが、過去の経緯で証明されている。さらに長期金利を見れば、今後の経済成長を楽観できる余地は乏しい。米国株の投資家は、相場水準とともに資金フローも注視する必要がある。

●背景となるニュース

＊リフィニティブがまとめたアナリスト予想に基づくと、１９年第４・四半期のＳ＆Ｐ総合５００種企業の利益は０．６％減少した見込み。実現すれば２期連続の減益となる。

＊Ｓ＆Ｐ総合５００種は１９年を通じて、配当抜きで２９％上昇した。リフィニティブによると、１３日時点の予想利益に基づく株価収益率は１８倍前後。１９年１０月は１６倍、１８年末は１４倍だった。

（筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています）

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