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米国株の売り、終わりに近い可能性－ゴールドマンとドイツ銀
概要：ゴールドマン・サックス・グループとドイツ銀行は、過去のパターンの通りであれば米国株の下落は終わりが近い可能性があるとみている。
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ゴールドマン・サックス・グループとドイツ銀行は、過去のパターンの通りであれば米国株の下落は終わりが近い可能性があるとみている。
ゴールドマンのデービッド・コスティン氏率いるチームは11日のリポートで、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の今回の売りは、ペースはより速いものの金融危機以降の「典型」に一致していると指摘。ドイツ銀のスリニール・ジャラガニ氏らストラテジストは、相場軟調の根底にあるオプションのポジション形成は正常に戻ったの見方を同日示した。
ゴールドマンは「この１週間の急激な売りにもかかわらず、今後数カ月の米国株式市場の動向については楽観的だ」とし、「金融危機以降、Ｓ＆Ｐ500指数が５％以上下げる時の期間は20営業日で、ピークから谷までの下落率は７％となるのが典型的であり、直近の下落はスピードはそうでないにせよ、度合いは一致している」と分析した。
オプション市場の影響に注目するドイツ銀のチームは、コールに対するプットの数に着目するメトリクスが過去10年のレンジの底に低下し、ポジティブな地合いの極端な水準を示していたが、すでに「平均前後」の水準に回復したと指摘。「歴史的にプット・コール比率の調整は急激になる傾向があるが、市場への影響は短期的だ」とコメントした。
ゴールドマンとドイツ銀のチームはいずれも、米大統領選挙を今後の相場波乱要因だと認識している。「投資家はこれから、米大統領選挙というマクロイベントに対処しなければならない」とドイツ銀は警告した。
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