米国債市場、入札控え警戒感強まる－２月の需要不振で疑心暗鬼

打ちのめされている米国債市場が再び試練の１週間を迎える。経済成長やインフレの見通しが改善する中で売り込まれた年限を中心とした大規模な入札を吸収する必要に迫られる。

約１カ月前の７年国債入札は不調に終わり、債券相場が急落。影響は金融市場に広く波及し、指標債券利回りは新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）前の高水準に向かいつつある。そうした中で再び７年国債の入札が25日に予定されており、620億ドル（約６兆7500億円）規模の供給はディーラーにとって向こう１週間の不安の種となっている。

米国債市場が痛手を受け続ける中、長期債の指数は弱気相場入りした。米金融当局が2023年まで政策金利をゼロ付近に維持する方針を再確認したのを受け、２年債と10年債で利回り曲線は５年余りで最もスティープ化。金融政策に関する臆測の変化に特に影響を受けやすい７年債は、当局がそれほど長く利上げを待てないとの観測から売り込まれており、周辺の年限に比べたパフォーマンスは15年以降で最も低調だ。

キャンター・フィッツジェラルドのストラテジスト、ジャスティン・レデラー氏は国債供給が今週の重要部分になると指摘。「これらの国債入札でどの程度のエンドユーザー需要があるかが分かるだろう。先月の７年債入札が不調だったのは当日のボラティリティーによるものだったのか、持続的なテーマなのかも判明する。ボラティリティーは非常に高く、金利上昇が株式に影響を与えるかどうかという疑問もある」と付け加えた。

２月の７年債入札は応札需要が記録的低水準だった。追加経済対策の協議や新型コロナウイルスのワクチン接種進展を受けて投資家は既に債券から遠ざかりつつあった。入札結果を受けて米国債売りに拍車がかかり、７週連続で下落基調となった。

今週は７年債のほか、23日に２年債、24日に５年債などの入札も予定されている。また、パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長など米金融当局者の発言機会も予定されており、トレーダーの注目を集めそうだ。