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概要:米半導体メモリー最大手のマイクロン・テクノロジーは3月31日、コンピューターやスマートフォン向けデータ保存用半導体の需要を受けて強気の見通しを示した。株価は時間外取引で一時約2%上昇した。
米半導体メモリー最大手のマイクロン・テクノロジーは3月31日、コンピューターやスマートフォン向けデータ保存用半導体の需要を受けて強気の見通しを示した。株価は時間外取引で一時約2%上昇した。
発表文によると、3-5月(第3四半期)の売上高は71億ドル(約7900億円)の上下2億ドルになる見通し。ブルームバーグの集計データによると、アナリスト予想平均は68億5000万ドルだった。一部項目を除いた1株利益は約1.62ドルの上下0.07ドルを見込む。アナリスト予想平均は1.34ドル。
データ処理・保存を支援する半導体メモリーの需要は、新型コロナウイルス禍で在宅勤務やリモート学習に必要なコンピューターなどの購入が進むことで拡大している。
マイクロンはプレゼンテーションでDRAMについて、「深刻な供給不足」を背景に価格が急上昇していると説明。年内は供給が需要を下回ると予想した。一方、NAND型フラッシュメモリ-は供給が需要を上回るとの見通しを示し、この分野での収益性確保に向け設備投資の追加削減が必要になると指摘した。
同社は自社のDRAM工場の1つで水供給減少の要因となっている台湾の水不足についても警鐘を鳴らした。サンジェイ・メロートラ最高経営責任者(CEO)はアナリストとの電話会議で、「水を管理する取り組みを加速しており、水の代替源を確保した」と発言。「現時点でDRAM生産量への影響を予想していないが、今後数カ月にわたって情勢を注視していく」と述べた。
2020年12月ー21年2月(第2四半期)決算は売上高が前年同期比30%増の62億4000万ドル、一部項目を除いた1株利益が98セントだった。
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