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概要:[NYDow・NasDaq・CME(表)]NYDOW;34580.08;-59.71Nasdaq;15085.47;-295.85CME225;27790;-280(大証比)[NY市場データ]3日のN
[NYDow・NasDaq・CME(表)]
NYDOW;34580.08;-59.71
Nasdaq;15085.47;-295.85
CME225;27790;-280(大証比)
[NY市場データ]
3日のNY市場は下落。
ダウ平均は59.71ドル安の34580.08ドル、ナスダックは295.85ポイント安の15085.47で取引を終了した。
米米議会がつなぎ予算案を可決、政府機関閉鎖が回避されたため安心感に寄り付き後上昇。
しかし、国内でオミクロン変異株感染が拡大、さらに、11月雇用統計で雇用者数が予想の半分の伸びにとどまり失望感から、下落に転じた。
同時に連邦準備制度理事会(FRB)の金融緩和解消の軌道に変わりはなく、時期尚早の金融緩和解除への警戒感も強まり、さらなる売りに繋がった。
上場廃止への懸念を受けた中国ハイテク株の下落が重しとなりナスダック総合指数も大きく下げた。
セクター別では自動車・自動車部品、銀行が下落した一方、電気通信サービスが上昇。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比280円安の27790円。
ADRの日本株はトヨタ (T:7203)、ソニーG (T:6758)、ファナック (T:6954)、ソフトバンクG (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、HOYA (T:7741)、任天堂 (T:7974)、富士フイルム (T:4901)、富士通 (T:6702)、ブリヂストン、オムロン (T:6645)、日東電 (T:6988)など、対東証比較(1ドル112.8円換算)で全般軟調。
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