日経平均は急反発、大幅安後の買い戻し優勢 米株先物高が支援

ロイター編集

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［東京 ２１日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は急反発した。前日までの大幅下落の反動もあって、自律反発狙いの買いが先行した。米株価指数先物が堅調に推移し投資家心理を支援、日経平均は２万８０００円以下の水準での底堅さが意識された。一方、クリスマスを前に市場参加者は少なく、薄商いの中でボラティリティーの高まりへの警戒感も残っている。

東京株式市場で日経平均は急反発した。前日までの大幅下落の反動もあって、自律反発狙いの買いが先行した。写真は東証。２０２０年、１０月撮影（２０２１年 ロイター/Kim Kyung-Hoon）

日本株は直近の２営業日で１０００円幅で大きく下げたほか、前日までに騰落レシオが７０％近くに低下して売られ過ぎが意識され、朝方から買い戻しが活発化した。前日の米国市場では株安となったものの、米主要株価３指数の先物は時間外取引で堅調に推移し、買い安心感を誘った。

日経平均は前日に心理的節目２万８０００円を下回ったものの、短期間で取り戻す形となった。市場では「８月に付けた安値を起点とするサポートラインが２万７６００円付近を通る。これを維持する限り、戻り基調は継続しそうだ」（証券ジャパンの大谷正之投資情報部部長）との声が聞かれた。

一方、オミクロン株の感染拡大に対する警戒感は根強く、投資家心理を揺さぶるリスクがつきまとう。クリスマスを前にした薄商いとなる中で「先物に振り回されやすい面があり注意が必要」（大谷氏）という。

ＴＯＰＩＸは１．４７％高で取引を終了。東証１部の売買代金は２兆３４０５億３２００万円だった。東証３３業種は、全業種が上昇。上昇率上位には、海運業、その他製品、証券業、ゴム製品、電気機器などが並んだ。

個別では、東京エレクトロンなど半導体関連株が軒並み高となった。米マイクロン・テクノロジーが２０日に発表した第２・四半期（２０２１年１２月─２２年２月）の収益見通しが市場予想を上回ったことが材料視された。

塩野義製薬は大幅上昇、任天堂も高い。一方、電通グループはさえなかった。

東証２部に新規上場の湖北工業の初値は、公開価格を３２．５％上回る５３００円だった。ライフドリンク カンパニーの初値は、公開価格を７．０％下回る１４２７円だった。

東証１部の騰落数は、値上がり１６７３銘柄（７６％）に対し、値下がりが４３０銘柄（１９％）、変わらずが８１銘柄（３％）だった。

終値 前日比 寄り付き 安値／高値

日経平均 28517.59 +579.78 28309.60 28,226.43─28,533.74

ＴＯＰＩＸ 1969.79 +28.46 1965.40 1,956.99─1,976.82

東証出来高(万株) 101566.00 東証売買代金(億円) 23405.32

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