三栄コーポ Research Memo（3）：大手顧客からのOEMと輸入ブランドを中心とした店舗販売のビジネスモデル

■事業概要

1. 家具家庭用品事業の動向

三栄コーポレーション (TYO:8119)最大の事業セグメントが家具家庭用品事業である。

この事業は、OEMの比率が売上高の90%前後と高く、良品計画に代表される大手顧客の事業の伸びとともに成長してきた。

ブランドでは、子会社の(株)エッセンコーポレーションがドイツのテーブルウェアブランド「Villeroy&Boch（ビレロイ＆ボッホ）」等を輸入販売する。

成長著しいのは、「MINT」等の自社のeコマースインテリアショップである。

楽天市場やYahoo!ショッピングで1,000を超えるアイテムを販売しており、リーズナブルな価格の良質なベッドやマットレス、アンティーク調家具、インテリア、ガーデンエクステリア、アウトドア用品等が消費者のニーズに合致している。

コロナ禍においては巣ごもり消費の追い風もあって成長し、2022年3月期の売上高は40億円以上の規模に拡大した。

2019年3月にはマレーシアで家具・インテリアの自社工場（約4,000平方メートル）が稼働を開始し、自社ブランドやOEM商品の製造及びODM提案が図れる開発拠点となっている。

2. 服飾雑貨事業の動向

服飾雑貨事業ではブランド事業が売上高の約50%を占めており存在感が高く、本来は収益性の高いセグメントである。

同社が取り扱う最大のブランドが、ドイツで240年以上の伝統があるコンフォートサンダル・シューズを扱う「BIRKENSTOCK」であり、子会社(株)ベネクシーが小売り事業を運営する。

1万円前後の価格帯にもかかわらず根強い支持があり、46ヶ所の直営店舗とeコマースで販売されている。

長く使う顧客が多い商品だけに、自社運営のアフターサービスも充実している。

直営店舗は集客力のあるショッピングセンターや有名百貨店に出店している。

数年前から、一時期のブームが落ち着いたことや、都心を中心とした店舗間のカニバリゼーションが顕在化したこと、さらにはコロナ禍に伴う集客難などが重なり、業績が悪化したが、不採算店の閉鎖やスタッフ・販売員の販売力強化が進捗している。

店舗数は、3年間で65店舗（2019年3月末）から46店舗（2022年3月末）まで縮小し、ビルトアンドスクラップを実行した。

3. 家電事業の動向

OEM事業では、中国の子会社である三發電器製品（東莞）有限公司、また香港の子会社である三發電器製造廠有限公司が小物家電を製造・輸出する。

ブランド事業においては、調理家電の自社ブランドである「Vitantonio」、理美容家電の「mods hair」、電動歯ブラシの自社ブランド「ION-Sei（イオンセイ）」、業務用調理機器の「MULTI CHEF（マルチシェフ）」などを製造販売している。

コロナ禍での巣ごもり消費に関連し、子会社の(株)ゼリックコーポレーションが扱う「Vitantonio」では、ホットサンドベーカーやコードレスボトルブレンダーなどが売れ筋となっている。

ホットサンドを家庭で作るという生活スタイルやオリジナルドリンクが楽しめる生活スタイルなどを提案するユニークな家電ブランドとして人気が高い。

一方で、外出自粛などから理美容家電の需要は減退傾向となっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 角田秀夫）