ギグワークス Research Memo（3）：スキルシェアリング市場は働き方改革の追い風もあり急成長中

■市場・競合動向

「ギグエコノミー」とは、インターネット等を通じて単発・短期の仕事を受注する働き方やそれによって成立する経済活動のことを言う。

元々「ギグ（Gig）」とは、ライブハウス等で演奏者がゲストとして一度限りのセッションを行うことを意味する言葉である。

「ギグエコノミー」は2015年頃から、米国を中心に使われるようになった用語で、ネット仲介の配車サービスや宅配サービスなどに注目が集まったが、ソフトウェア開発やクリエイティブ系の仕事など様々な業務がある。

シェアリングエコノミーの一分野であり、“スキルシェアリング”と呼ばれることもある。

ギグエコノミーは、個人の働き方が多様化した1つの形態であり、日本国内においても、働き方改革、副業・兼業の容認拡大やフリーランスの増加のなかで、これからの本格的な普及が期待される。

経済誌が巻頭特集で「ギグワーカー」（ギグエコノミーにおける働き手）を紹介するなど、国内でも注目度が上がってきた。

ギグワーカーは、独立したフリーランスや個人事業主、学生や主婦、本業を持つビジネスマンなど多彩である。

年々その数は増えており、近年で米国で5千万人以上が副業を含めたギグワークに従事していると報告される。

日本においては、新型コロナウイルス感染症の拡大（以下、コロナ禍）でリモートワークが一般的に普及し、また働き方改革により副業・複業を解禁する企業が増えたため、スキマ時間を有効活用する人口が増加し、フリーランス人口は1,670万人（ギグワークス (TYO:2375)決算説明資料：ランサーズ「フリーランス実態調査2021」）と過去最大を記録した。

市場成長の背景には、必要な時に必要なだけ仕事ができるという利便性の高いマッチングサイト・アプリの存在があり、プラットフォーム提供企業の役割が重要となる。

世界的にギグエコノミーをリードするのは米国に本社を置くUber Technologies (NYSE:UBER)やUpwork (NASDAQ:UPWK)などのプラットフォーマーである。

国内企業でも多くの企業がギグエコノミー関連事業（スキルシェアリング事業）に取り組んでおり、成長企業が多い。

国内では同社以外に、クラウドワークス (TYO:3900)、ランサーズ (TYO:4484)、ビザスク (TYO:4490)、ココナラ (TYO:4176)、みんなのマーケット(株)（くらしのマーケットを運営）、などがある。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 角田秀夫）