ドル不安定な動き継続、米インフレ指標で利上げ速度巡る思惑が交錯＝来週の外為市場

１０月７日、来週の外為市場で、ドルは米金利先高感を背景に底堅さを維持するとみられている。

［東京 ７日 ロイター］ - 来週の外為市場で、ドルは米金利先高感を背景に底堅さを維持するとみられている。今後の利上げペースを占う上で米インフレ関連指標が注目されており、結果次第では荒い値動きとなりそうだ。米ワシントンで１２─１３日に開催される２０カ国（Ｇ２０）財務相・中銀総裁会合での、世界的な金融引き締めの影響などへの議論にも注目が集まっている。

予想レンジはドル／円が１４３．００━１４７．００円、ユーロ／ドルが０．９６００―１．００００ドル。

足元のドルは１４３円台が下値のサポートとなるなど、じりじりと水準を切り上げてきている。「米金利先高感と政府・日銀による円買い介入に対する警戒感のせめぎ合い」（上田東短フォレックスの営業企画室長、阪井勇蔵氏）が続くとみられ、神経質な値動きとなりやすい。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の積極的な金融引き締め姿勢が続くとの見方に加えて、インフレが深刻とみられる欧州は景気後退懸念が根強い。このため、ユーロや英ポンドを選好することは難しく、「ドルのロングポジションを手放す状況にはなりづらい」と、ＳＢＩ証券の外国為替室部長、上田眞理人氏は指摘する。

米国では１２日を皮切りに９月の卸売物価指数（ＰＰＩ）や消費者物価指数（ＣＰＩ）、小売売上高、ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）など重要な経済指標の発表が相次ぐほか、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨が公表される。

インフレの長期化を示すような結果が出れば、「ＦＲＢによる利上げ継続姿勢が意識され、ドル高余地は残る」（ニッセイ基礎研究所の上席エコノミスト、上野剛志氏）という。

ただ、足元では積極的な金融引き締めを背景に債券や株価が売られる中、「裏付けがない状態で通貨だけが買われており、きっかけがあれば急に崩れることも十分ある」（証券）と指摘する声もある。米国の経済指標の悪化や金利低下、欧州通貨の大幅な買い戻しなどが起きる場合には、ドルに調整圧力がかかりやすい。

ユーロ／ドルは、欧州景気後退懸念が根強いことやウクライナを巡る地政学的リスクが意識されやすい。「パリティ（等価）を超えて上昇するのは難しいのではないか」（国内金融機関）との声が出ている。