午前の日経平均は小反発、強弱材料混在で方向感乏しい

［東京 １５日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比３１円２１銭高の２万７９９４円６８銭と、小幅に反発した。米株安の流れを引き継ぎ日経平均は小幅に続落してスタートしたが、前引けにかけて買いが優勢となった。ただ、強弱材料が入り混じる中、値動きは小幅にとどまり方向感は乏しかった。

前日の米株市場は主要３指数がそろって下落。ナスダック総合は１．１２％安と軟調だった。日本株は米株安の流れを引き継いで、小安く始まった。先週末に大幅上昇した主力銘柄を中心に売りが出た一方、決算を手掛かりに個別物色もみられた。強弱材料が混在する中、日経平均は方向感のない展開となった。

取引開始前に発表された７―９月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報は、成長率が前期比０．３％減、年率換算で１．２％のマイナス成長となった。市場予想に反してマイナス成長となったが、「株式市場への影響は限定的」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。

日経平均は前週末の急騰の反動で、足元では一服感も意識されている。ただ、市場では「前週末、１１日時点の２５日移動平均線と日経平均の乖離率は３．８％と、過熱感は見受けられなかった」（同）との指摘が出ている。きょう仮にマイナス圏で取引を終えても健全な調整の範囲内ではないか、という。

一方、市場の関心は今晩米国で公表される卸売物価指数に集まっている。先日発表された１０月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は市場予想を下回り、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締めが鈍化するとの期待が高まった。ＧＣＩアセットマネジメントのポートフォリオマネージャー、池田隆政氏は「卸売物価指数でもインフレの落ち着きが確認されれば、１２月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）での利上げ幅は０．５％との見方が強まりやすい」と話した。

ＴＯＰＩＸは０．３３％高の１９６３．４４ポイントで午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆６９０７億９２００万円だった。東証３３業種では、銀行業、医薬品、鉄鋼など２４業種が値上がり。サービス業、機械、電気・ガス業など８業種は値下がりした。ゴム製品は変わらずだった。

個別では、リクルートホールディングスが８％安と大幅に下落した。同社は１４日、２０２２年４―９月期の連結決算（国際会計基準）で純利益が前年同期比２．８％増の１６９７億円だったと発表したが、増益幅が前年同期から縮小し、失望感から売りが出た。

昨日、大幅安となったソフトバンクグループは２％超高としっかりだった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１１１２銘柄（６０％）、値下がりが６４０銘柄（３４％）、変わらずが８２銘柄（４％）だった。