複雑化するインフレのパズル、原油高が金融当局の新たな頭痛の種に

各国・地域の政策金利の推移

出所：ブルームバーグ

金融当局にとって、シリコンバレー銀行（ＳＶＢ）破綻やＵＢＳによるクレディ・スイス・グループ買収を受けた市場の混乱で利上げ計画が逸脱する恐れがある中で、今回の減産決定は新たな頭痛の種となる。

米連邦準備制度やイングランド銀行（英中銀）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）では、金融機関への影響を警戒するためにハト派的な議論を強めるというよりも、消費者物価がさらに上昇する可能性を巡る議論を活発化させる可能性がある。

ブルームバーグ・エコノミクス（ＢＥ）の新興市場担当チーフエコノミスト、ジアド・ダウド氏

「減産は世界経済の成長鈍化とインフレ加速につながる公算が大きく、中央銀行はより強力な行動を迫られる可能性がある」

金融市場は先月、銀行混乱を受けて利上げ観測を後退させ、一時は米欧英当局による利上げ打ち止めを予想していた。ただ、トレーダーは先週、欧州でインフレ率が市場予想を上回ったことから、再び利上げ観測を強めている。

市場が織り込む５月米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会合での0.25ポイントの利上げ確率は現在60％。ＯＰＥＣプラスの減産が報じられる前の３月31日時点では55％だった。トレーダーはまた、ＥＣＢと英中銀のピーク金利見通しをそれぞれ4.69％、3.63％に引き上げている。

1980年代以来最も積極的な金融引き締めサイクルの中で、投資家は利上げの一時停止を織り込み始めていたため、これ以上やっかいなタイミングはないかもしれない。

ＵＢＳウェルス・マネジメントの投資コミュニケーション世界責任者、キラン・ガネシュ氏は、「インフレ圧力は依然として存在している」と指摘。「銀行セクター問題の結果として経済成長が大きく減速しない場合、世界経済に対する新たな制約が生じているため、インフレはより長期に高止まりする可能性がある」との見方を示した。

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