情報ＢＯＸ：米国債の42年ぶり大幅逆イールドが発するメッセージとは

［ニューヨーク ３日 ロイター］ - ３日の米国債市場で、２─１０年ゾーンの「逆イールド（長短利回り逆転）」がさらに拡大し、一時１９８１年以来４２年ぶりの大きさになった。そのため景気後退（リセッション）の予兆とされる逆イールドに再び注目が集まっている。

７月３日の米国債市場で、２─１０年ゾーンの「逆イールド（長短利回り逆転）」がさらに拡大し、一時１９８１年以来４２年ぶりの大きさになった。そのため景気後退（リセッション）の予兆とされる逆イールドに再び注目が集まっている。

逆イールドは「目先金利が上昇する一方、借り入れコスト増大を通じて最終的には経済が打撃を受け、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は金融緩和を迫られる」と投資家が考えていることを示す。

◎イールドカーブとは

全ての年限の米国債の利回りをつなぐ形で形成されるのがイールドカーブで、通常は右肩上がりとなる。年限が長いほどリスクプレミアムが高くなるからだ。

イールドカーブがスティープ化（急傾斜化）するのは、経済活動が強まって物価と金利が上がると想定される場合。フラット化（平担化）するのは、当面利上げが実施されて経済成長の先行きに悲観的な見方が出てくる場合となる。

◎現在のイールドカーブ

リセッションの到来を占う上で投資家が主に注視するのは、３カ月─１０年と２─１０年のゾーン。

このうち２─１０年ゾーンは昨年７月以降ずっと２年債利回りが１０年債よりも高くなっている。

そして今月３日、逆イールドの幅が一時１０９．５０ベーシスポイント（ｂｐ）と、１９８１年以来の大きさに達した。当時は１９８２年１１月まで続いたリセッションの初期で、これは大恐慌以降では最悪の経済悪化局面となった。

オールスプリング・グローバル・インベストメンツのシニア投資ストラテジスト、ブライアン・ジェイコブソン氏は「逆イールド化は珍しくないが、これほど大幅になるのは異例で、われわれは久しく目にしていない」と述べた。

もっとも足元の逆イールド拡大は、６月上旬の連邦債務上限問題決着後に短期国債発行が急増したのに伴うヘッジファンドなどの機関投資家のポジション構築に影響された可能性もある。

またジェイコブソン氏は、逆イールドが深まったからといって必ずしもリセッションがより深刻化したり、期間が長引いたりするわけではないと説明した。

◎逆イールドの意味

逆イールドは、短期金利上昇が見込まれるものの、それで果たしてＦＲＢが経済成長を著しく損なわずにインフレを制御できるのか、と投資家が不安感を抱いている表れとも言える。

サンフランシスコ地区連銀の２０１８年のリポートによると、１９５５年以降に起きた各リセッションの半年から２年前には２─１０年ゾーンで逆イールドが発生している。このうちシグナルが間違っていたのは１回だけ。

コモンウェルス・ファイナンシャル・ネットワークのグローバル投資ストラテジスト、アニュ・ガガー氏は今年６月、１９００年以降に２─１０年が逆イールド化したのは計２８回あり、うち２２回でその後リセッションが到来したと明らかにした。

ガガー氏の分析では、直近６回のリセッションは平均して逆イールドの半年から３年後に始まっている。

前回２─１０年が逆イールドになったのは２０１９年で、その翌年に米国は新型コロナウイルスのパンデミックが引き金になってリセッションに突入した。

◎実体経済への影響

米国の銀行は、短期金利が上昇すると消費者や企業向けの貸出基準金利を引き上げ、彼らの借り入れコストは跳ね上がる。住宅ローン金利も上昇する。

イールドカーブがスティープ化する局面では、銀行は比較的低い金利で資金を調達して、より高い金利で融資ができる。フラット化なら逆に銀行の利ざやは縮小し、融資活動の制約になる場合がある。