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マッキンゼーも警鐘、クリーンエネルギー用金属は今後数年で不足
概要：米コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーも、クリーンエネルギーへの移行の鍵とされる金属が今後数年で不足し、電気自動車（ＥＶ）や風力タービン、ソーラーパネルの普及を抑制する可能性があるとの高まる警鐘に同調している。
米コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーも、クリーンエネルギーへの移行の鍵とされる金属が今後数年で不足し、電気自動車（ＥＶ）や風力タービン、ソーラーパネルの普及を抑制する可能性があるとの高まる警鐘に同調している。
マッキンゼーは５日に発表した報告書で、こうした供給不足はサプライチェーンのコストを上昇させ、低炭素製品の価格を押し上げることになり、世界の脱炭素化の取り組みを遅らせる可能性が高いと予想した。
資源商社トラフィグラのジェレミー・ウィアー最高経営責任者（ＣＥＯ）やブルームバーグＮＥＦ（ＢＮＥＦ）も同様の懸念を表明している。
ＥＶの動力を供給するリチウムイオン電池に必要なニッケルは、2030年までに約10－20％の不足に直面する見通し。電気モーターによく使われるレアアース（希土類）元素であるジスプロシウムは、最大70％の不足に見舞われる恐れがあるという。銅やリチウム、コバルト、イリジウム、スズも供給が縮小する可能性がある。
材料不足により、30年にはさらに４億－６億トンの温室効果ガスが排出されると報告書は予測。これは、パリ協定で定められた世界の気温上昇を抑えるための国際的な計画に打撃になる。
マッキンゼーは鉱業や精錬などへの投資を30年までに３兆－４兆ドル（約434兆－578兆円）に増やすよう提言している。
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