完全リモートワーク、生産性でオフィス勤務に18％劣る－米大学の研究

リモートワークとオフィス勤務の価値をめぐる激しい論争に新たな弾みがついた。マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）とカリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）の研究によると、無作為に完全在宅勤務を割り当てられた労働者の生産性は、オフィス勤務の労働者より18％低いことが明らかになった。

インドで新規採用されたデータ入力職員を在宅勤務とオフィス勤務のいずれかに無作為に割り振ったところ、生産性低下の３分の２は勤務初日から明らかになったという。残りの差は時間の経過とともに現れ、オフィスで働く労働者の方が完全リモートの労働者よりも早く仕事を覚えた。

驚くべきことに、在宅勤務を希望するリモートワーカーは、オフィス勤務を希望する職員よりも生産性が低かった。

リポートを執筆した研究者らはこの調査結果が規範を示すものではないというが、コロナ禍で在宅勤務が主流になって以来、役員室や社内チャット、学界で繰り広げられてきた議論に油を注ぐ材料となった。「リモートワークは機能しない」と述べたＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）を支持するのか、あるいはエアビーアンドビーのブライアン・チェスキーＣＥＯが提唱する柔軟な働き方を支持するのかにかかわらず、互いに対立する両陣営はいずれも自分たちの見解を裏付ける調査リポートを引用することができる。

米国では在宅とオフィスを組み合わせたハイブリッド式が中心となっているが、この調査結果はその最適ポイントを探す管理職の苦労を取り除いてはくれない。マッキンゼーが自社従業員を対象に最近実施した大規模な分析によれば、ハイブリッドの比率では50％がスイートスポットとされている。それ以上オフィス勤務が増えると、柔軟性や集中タイムが失われ、パフォーマンスは向上しないという。別の調査では、ハイブリッド式は生産性にまったく影響を与えないとの結果も出ている。ただ従業員の幸福度が大きく向上し、退職の可能性は下がるという。

リモートワークの研究団体ＷＦＨリサーチの共同設立者であるホセ・マリア・バレロ氏は「リモートワークを批判し、生産性が劣るというエビデンスを示す記事は、完全リモートワークについて述べているものが多い。在宅で働ける労働者にとって本当に重要なのは、ハイブリッドだというのに」と語る。「このニュアンスの違いを常に念頭に置いておくことが大事だ」と述べた。

論文を共同執筆したＭＩＴのデービッド・アトキン教授（経済学）も同意見だ。「現在の議論の多くは、在宅勤務というスペクトルの中のどこに行くかということだ」と指摘。「完全な在宅勤務を目指すのか、それとも完全なオフィス勤務を目指すのか。最終的に行き着くのはその中間のどこかになるだろう」と述べた。