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多くの「ビッグネーム」日本銘柄なお割安－ＤＷＳの「異例」分析手法
概要：東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が８月に33年ぶり高値を更新するなど日本株はこのところ好調だが、ドイツ銀行の資産運用部門ＤＷＳグループが独自に開発した異例な分析手法に基づくと、多くの「ビッグネーム」銘柄がなお割安水準にあるという。
ＤＷＳファンドは任天堂や東京エレクトロンを「割安」と分析
「クロッキー」採用のＤＷＳファンドの今年の運用成績はトップ級
この分析手法は異例かもしれないが、相当な実績を上げている。ブルームバーグ集計データによると、ＤＷＳの「ＣＲＯＣＩジャパン」ファンドはアジア株を対象にした同種ファンドの中でトップ級の運用成績であり、「ＣＲＯＣＩインテレクチャル・キャピタル・ＥＳＧ」ファンドは同種ファンドの93％を上回っている。
東京証券取引所やアクティビスト（物言う株主）が株主価値向上で企業への圧力を強める中、ＤＷＳの両ファンドは日本株を選好している。日本銀行のデータによると、３月末時点の民間事業会社の現預金残高は338兆円に上っており、企業はこれら資金をリターン改善に向けた投資に充てられる。
任天堂は割安
ＤＷＳの分析によると、巨額の現金を保有し、力強い業績を上げている任天堂は割安とされる。任天堂の株価純資産倍率（ＰＢＲ）は3.09倍と、ＴＯＰＩＸ構成銘柄の平均（1.33倍）を大きく上回っており、従来の手法を用いるアナリストにとっては割安とは判断し難い水準にある。東京エレクトロンと中外製薬もＰＢＲが市場平均を大きく上回るが、ＤＷＳのピック銘柄となっている。
ＤＷＳのディルク・シュロイター氏
Source: DWS
ＤＷＳのＣＲＯＣＩ投資戦略責任者、ディルク・シュロイター氏（フランクフルト在勤）は「日本の特徴の一つは潤沢な手元資金を持ちながら、それを十分活用していないようにみえる企業が非常に多いということだ」とした上で、「これが今年見られたような株価上昇の要因の一つであることは恐らく間違いなく、こうした手元資金が活用されるとの期待が高まっているようだ」と指摘した。
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