グロース氏、株式は「明らかに過大評価」－債券利回り上昇の中

現在の株価を正当化するには利回りが「著しく」低下する必要

• Ｍ＆Ａアービトラージやリミテッド・パートナーシップなど選好

著名投資家ビル・グロース氏は、株式は「明らかに過大評価」されており、現在のバリュエーションを正当化するには債券利回りが「著しく」低下する必要があるだろうと語った。同氏は米債券運用大手パシフィック・インベストメント・マネジメント（ＰＩＭＣＯ）で最高投資責任者（ＣＩＯ）を務めていた。

グロース氏は４日に公表した投資見通しで、債券と株式は共に最近大きく売られた後でも魅力的ではないと指摘。インフレを要因に、米金融当局には金利を22年ぶり高水準から引き下げる余地がほとんどないためだという。

「将来のトータルリターンの観点で、株式と債券は手控える」と同氏は記述。ただ、景気減速やリセッション（景気後退）においては債券の方が株式よりは「ましな取引」だと付け加えた。

米マイクロソフトによる690億ドル（約10兆2800億円）でのゲームソフト会社アクティビジョン・ブリザード買収計画など、企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）でのアービトラージ（裁定取引）が「最善の選択」だとグロース氏は指摘。

また、マスター・リミテッド・パートナーシップ（ＭＬＰ）なども選好している。ＭＬＰはパイプライン運営などエネルギー事業を主な収益源とする共同投資事業形態。取引所で取引され、石油やガスなど天然資源に重点を置いており、高い利回りを提供するほか、税金面で利点がある。

米10年債利回りは今週、16年ぶり高水準に達した。米金融当局が借り入れコストを高水準に維持する可能性が高いとの認識が引き続き浸透したためだ。インフレ調整後の実質利回りは2.4％と、２年前のマイナス１％付近から上昇している。

通常であれば、これほど大幅な実質利回り上昇はＳ＆Ｐ500種株価指数の予想株価収益率（ＰＥＲ）を現在の18から、12に押し下げていただろうとグロース氏は分析。しかし、人工知能（ＡＩ）の飛躍的進歩の可能性を巡る期待や巨額の政府支出で、その影響が薄れているとの見方を示した。