S&P500種は12カ月後に｢95％の確率｣でプラスのリターンを生み出す。バンク・オブ・アメリカ最新予測

米ウォール街では株式市場の先行きを不安視する声が大半を占めるが、米銀大手バンク・オブ・アメリカの見方は全く異なる。

先行きを懸念する投資家が多数派を占める今だからこそ、積極的に打って出る絶好の機会だと、米銀大手バンク・オブ・アメリカ（バンカメ、Bank of America）は主張する。

金利高止まりで景気後退への懸念が再燃し、米国株は9月中旬以降、5％程度の下落を記録している。

米連邦準備制度理事会（FRB）は9月19〜20日に開いた連邦公開市場委員会（FOMC）で、2024年の金融政策が従来予想より大幅に引き締まった水準にとどまるとの見方を示し（ロイター、9月21日付）、数度の利下げに期待していた投資家を失望させた。

しかし、株式市場の調整局面の要因となっている金利の高止まり（もしくはさらなる上昇）は、必ずしも企業のバリュエーションと業績を毀損するとは限らないというのが、バンカメのストラテジストチームの見方だ。

実際、インフレ調整後の実質金利が足元の2％を大きく上回る3.5％だった1985年から2005年まで、S&P500種株価指数のトータルリターンは年率平均15％を記録している。

過去のデータからも、現在の水準ほどに高まった市場の悲観は、むしろ｢青信号｣だと言える。

｢世界で最もバブルのリスク高い都市｣に東京とチューリッヒ。住宅価格急落の可能性も、UBS最新調査

もっと知る

副業や単発請負の未来は明るい。生成AI使うと｢2030年までに追加収入4000億ドル｣モルガン・スタンレー最新予測

バンカメが追跡する｢セルサイド・インジケーター｣は、米ウォール街のストラテジストが推奨する株式への資産配分の（ポートフォリオに占める）割合の平均値で、足元ではここ数年の最低水準に限りなく近い数字となっている。

この逆張り指標の動きは、強力な買いシグナルだ。市場に弱気がまん延するほど、投資家にとっては強気で攻めるタイミングとなる。

バンカメの米国株・クオンツ・ESG戦略責任者を務めるサビータ・スブラマニアン氏の顧客向けメール（10月2日付）によれば、ウォール街のストラテジストたちが推奨する株式への資産配分割合は平均53.5％。過去15年間の平均54.7％を下回って推移している。

バンク・オブ・アメリカが追跡する1985年以降のセルサイド・インジケーター（紺線）の推移。赤線を上回る水準は｢売り｣シグナル、緑線を下回る水準は｢買い｣シグナルとされる。

｢歴史的に、同インジケーターが足元以下の水準まで低下した場合、S&P500種指数の12カ月後リターンはプラスになる可能性が95％、リターンの中央値は21％でした｣（スブラマニアン氏）

スブラマニアン氏によれば、同行が追跡するあらゆる市場予測手法（指標）の中で、セルサイド・インジケーターは最も予測正確性の高いものの一つだ。

先の【図表1】を見れば分かるように、2000年前後のドットコムバブルと2008年の世界金融危機の前にそれぞれ売りシグナル（赤線を上抜け）を、1990年代後半と2010年代前半に発生した上昇相場の前には買いシグナル（緑線を下抜け）を発した実績がある。

セルサイド・インジケーターの足元の数字は、想定外のイベントが発生しない限り、米国株が今後12カ月で約15％上昇する展開を示唆している。

バンカメは同指標を重視して今夏も相場見通しの上方修正を繰り返してきたが、最近もS&P500種指数の年末目標を｢4600｣まで引き上げている。

もっと知る

米大手テック7社の株価は過去6年で最安値。ゴールドマンS予測は｢第3四半期決算で20％上昇する｣

アウトパフォーム期待の4分野

バンカメは株式への投資判断を広く強気としているものの、あらゆる分野を押し並べて魅力的とまではしていない。

S&P500種のバリュエーションは全体として魅力的な水準にあり、それゆえ標準的な時価総額加重平均ではなく、均等加重平均のS&P500種に連動した運用成果を目指すインデックスファンドに資金を配分するのが得策だと、バンカメのストラテジストチームは指摘する（9月の顧客向けメール）。

S&P500種の時価総額にトップ7銘柄が占める割合は30％近い（左）。また、トップ7銘柄が割高なためにS&P500種指数も割高になっている（右、薄青線がトップ7銘柄の実績株価収益率［P/E］、濃紺線が構成銘柄の中央値）。

また、同行は2024年の企業業績について利益成長率を8％と予測しており、的中すれば均等加重平均型のインデックスファンドのパフォーマンス向上につながるのは確実だ。

具体的な推奨投資分野として、バンカメは｢エネルギー｣｢一般消費財｣｢金融｣｢不動産｣というシクリカル（景気敏感）な4セクターを挙げる。

とりわけ、エネルギーは原油価格高騰を背景に、9月半ば以降の調整局面で最もレジリエント（強靭）なセクターの一つだ。

バンカメは2024年も原油価格が現在の1バレル90ドル前後の水準を維持すると予測しており、的中すれば23年の（年初来）平均85ドルを上回ることになる。

石油会社は1バレル70ドルの水準で十分魅力的なフリーキャッシュフローを生み出せる経営体質になっており、90ドルという高水準で推移した場合は強い追い風となるだろう。

また、金融セクターは3月のシリコンバレー銀行（SVB）破綻に端を発する銀行危機で先行きが危ぶまれたものの、現時点での株価は、全体として割安で堅調な動きを見せている。セクター全体で見れば、地方銀行の影響は限定的というのがバンカメの見方だ。