衝撃的なメルトアップ、ウォール街に教訓－弱気派に傾く危険浮き彫り

衝撃的なクロスアセットラリーにより、ウォール街はマーケットッタイミングの危険性について教訓を得た。

パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長がそれほどタカ派的でなくなりつつある兆しが、2022年11月以降で最大のクロスアセット・メルトアップ（劇的な価格上昇）を引き起こし、人気のある上場投資信託（ＥＴＦ）をフォローするブルームバーグの集計データによれば、株式と債券、クレジットの価格が同時に値上がりした。

米財務省が公表した四半期定例入札の米国債発行額が予想より緩やかな増加にとどまったことや、投資家のハト派選好を促す弱い雇用統計も引き金となった。

最近数カ月の弱気相場とディフェンシブなポジショニングがハードルを下げた。ショートにポジションが傾いたヘッジファンドとシステマティッククオンツが先週、あらゆる資産に戻らざるを得なかった様子がうかがえる。

アバディーン・インベストメント・マネジメントのインベストメントディレクター、ルーク・ヒックモア氏は「コンセンサスはソフトランディング（軟着陸）に移った。金利休止のゴルディロックス（適温相場）だ。ショートカバーの兆候が至る所で見られる」と指摘した。

Ｓ＆Ｐ500種株価指数とナスダック100指数は３日までの週間ベースで６％前後上げ、今年に入り最良の週となった。米国の10年国債利回りの下げ幅は25ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）を上回り、週間ベースでは今年３月以降で最も低下した。

米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のデータによると、直近の米国債相場反発前の段階で、プロの投機家のネットショート（売り越し）は過去最高に近い水準で推移していた。

株高につれて投資適格債とジャンク（投機的格付け）債も同時に値上がりし、長期債に投資するＥＴＦとしては最大の「ｉシェアーズ米国債20年超ＥＴＦ（ＴＬＴ）」の価格は約４％上昇した。

ＪＰモルガン・インベストメント・マネジメントのポートフォリオマネジャー、プリヤ・ミスラ氏は「米連邦準備制度の忍耐強いスタンスをこの週のデータは支持する。リセッション（景気後退）が差し迫っているように思われれば、リスク資産は不安になるだろうが、それは今のストーリーではない」と見解を示した。