米住宅建設株が下落－見通し的中のアナリストが投資判断引き下げ

ゼナー氏は22日、セクターの投資判断を「買い」から「中立」に下げ

Ｓ＆Ｐスーパーコンポジット住宅建設株指数、23日に約６％低下

シーポート・リサーチ・パートナーズのアナリスト、ケネス・ゼナー氏はここ２年の米国住宅建設株のパフォーマンスを的確に言い当てたが、このセクターに関する最新の投資判断も的を射たようだ。

注目度の高いＳ＆Ｐスーパーコンポジット住宅建設株指数は23日、約６％低下。住宅建設会社ＤＲホートンがこの日発表した10－12月決算は、受注が市場予想を下回った。同社は価格引き下げと販売奨励策を当面継続する方針を示し、長期金利の最近の低下を受けて見通し改善を期待していた投資家を失望させた。

この住宅建設株の低迷は、ゼナー氏が投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた翌日に起きた。同氏は22日、ＤＲホートンを含む企業の投資判断も「買い」から「中立」に引き下げている。ＤＲホートンの株価は23日、2020年以来の大幅安となった。

米連邦準備制度による利下げ期待の高まりは、昨年10－12月期に同セクターの35％上昇につながり、20年以来最大の上げとなった。ゼナー氏はこの急騰について、利下げの結果としてこのセクターで通常見られる上昇規模を超えて織り込んだものだとみている。

同氏は過去18回の利下げサイクルを分析し、住宅建設株のリターン（中央値）は利下げ開始から半年で約19％だったと指摘。市場では利下げが３月にも始まると予想されているが、同セクターの潜在的リターンは後退しているという。

ゼナー氏は22日のリポートで、短期的に25％の上昇が見込まれるとして、昨年11月上旬に多くの住宅建設業者株の投資判断を「買い」に引き上げたことに言及し、「循環的な判断に長居はしたくない」とした。11月のリポート後、住宅建設株は年末までに28％上昇している。

23日のインタビューでゼナー氏は、このセクターは現在ピークに達している可能性もあるが、雇用統計などの経済指標が今後のアナリストの判断を大きく左右するだろうと説明。金利見通しを押し上げるような力強い兆候は株価を押し下げるだろうし、その逆もまたしかりだと述べた。

住宅建設株に警戒感を示すのはゼナー氏だけではなく、ＲＢＣキャピタル・マーケッツのマイケル・ダール氏も「中立」の判断だ。ＤＲホートンの決算は「最近の金利低下を受けた意味のある需要改善への確信を示すものではなかった。このことは、大幅上昇後に同セクターが現実を検証する契機となり得る」とダール氏は指摘した。

一方でゼナー氏は、木材や労働力などのコスト上昇によって一部相殺されるものの、販売奨励策が緩和されるに連れて業界マージンはおおむね底を打つとも予想している。