コラム：景気減速の兆しと格闘するＦＲＢ、第3四半期に利下げか

John Kemp

［ロンドン ２２日 ロイター］ - 経験則上、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は景気減速が確認されれば今年第・３四半期に利下げする公算が大きい。金融市場の環境が悪化した場合には、利下げが早まる可能性もある。

景気減速の兆しが生じた場合、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）は通常数回の会合で経済データを見極めた上で金融緩和に踏み切る。

四半期と月次のデータはぶれが大きい上、相矛盾することも多いので、政策当局者は「シグナル」と「ノイズ」を判別し、基調の変化を見定めるのに数カ月を要する。

従来の想定を変更し、新たな政策工程へと踏み出すための合意を形成するには、ＦＯＭＣを数回経る必要があるかもしれない。この時間差は「決定ラグ」と呼ばれる。

このためＦＲＢはほぼ常に、リセッション（景気後退）の兆しに遅れて行動を起こす。

１９９０年、９８年、２００１年、０７年の利下げでは、景気減速の兆しを最初に指摘してから３回から６回のＦＯＭＣを経て利下げを開始している。

例えば９０年には、７月初めに「経済活動は拡大を続けているが、比較的ゆっくりとしたペースである」と指摘していたが、預金準備の環境を緩める決定を下したのは１１月半ばになってからだった。

２０００年１１月半ばのＦＯＭＣでは「企業と家計の需要が弱含んでいる」と指摘したが、利下げの決定は翌年１月初めになった。

ＦＯＭＣ開催の頻度を踏まえると、会合３─６回分の時間差は２─６カ月間の遅れを意味する。

しかし金融環境が突然悪化した結果景気が弱まった場合には、ＦＯＭＣは臨時の電話会議を開いてきた。

１９９８年には、６月に初めて景気の弱さを指摘し、８月の定例会合を経て９月に臨時会合を開き、１週間後に利下げに踏み切った。

２００７年は８月初めに「下振れリスクが幾分高まった」とし、月内に２度臨時の電話会合を開いて９月の定例会合で利下げを実施した。

＜逆イールド＞

今年は１月末のＦＯＭＣで景気の問題点を遠まわしに指摘し、３月２０日に終わった会合ではもっと明確な認識を示した。

今後のＦＯＭＣは４月末、６月半ば、７月末、９月半ばに予定されている。

ＦＲＢが年内に利下げする保証はないし、現在見えている景気の弱さが一時的なソフトパッチ（足踏み状態）に終わる可能性もある。

しかし米国債のイールドカーブ（利回り曲線）は逆イールド（長短金利の逆転状態）となっており、国債市場は既に第４・四半期の利下げと来年の追加利下げを織り込み始めている。

ニューヨーク連銀が開発したモデルによると、過去６０年にわたり、逆イールドはリセッションの最も正確な前兆となってきた。

しかも期間１０年の米物価連動国債（ＴＩＰＳ）の利回りは、ここ４カ月で半分に低下した。

仮に景気減速が確認され、ＦＲＢが利下げで対応するとすれば、その時期は経験則上、６月半ばか９月半ばになる可能性が最も高い。

しかし景気の悪化が予想以上に加速したり、金融市場が荒れる兆しが生じたりすれば、ＦＯＭＣは臨時の電話会合を開き、それより早く利下げする可能性もある。