アップルの新サービスは、消費者にiPhoneを買わせるには不十分 —— HSBCが指摘

アップルのCEO、ティム・クック氏。

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• HSBCは、アップル（Apple）の提供する新サービスは、新規ユーザーの獲得にほとんど役立たないだろうと指摘した。アップルはiPhoneの売り上げ不振に悩まされている。

• HSBCは、アップルの格付けを｢ホールド｣から｢リデュース｣に引き下げた。

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アップルが3月に開催したスペシャル・イベントは、スターが勢ぞろいし、フレッシュなサービスの発表でいっぱいだった。だが、アップルカード（Apple Card）やアップル・ニュース＋（Apple News+）といった新サービスは、最終的に投資家たちを落胆させた。

HSBCのアナリストたちは、これらのサービスは新規ユーザーの獲得にほとんど役立たないだろうと指摘している。アップルは主要市場でiPhoneの売り上げ不振に悩まされている。

HSBCのエルバン・ランブール（Erwan Rambourg）氏率いるアナリスト・チームは、｢我々の頭に浮かんだサービスに対する根本的な疑問は、『これらのサービスは、より多くの顧客にアップルのエコシステムの一部となるインセンティブを与えるだろうか』だった｣と、4月9日（現地時間）に公表したレポートで言い、｢その答えは『ノー』だ｣と述べた。

HSBCは、アップルの格付けを｢ホールド｣から｢リデュース｣に引き下げた。iPhoneのサイクルの長期化や、中国での売り上げ低迷を見越して、ランブール氏のチームは2018年12月からアップルの見通しを引き下げ始めていた。同チームは今年1月と2月にも同様の警戒感を示していた。

｢サービスはエコシステムへの定着を促すが、必ずしもiPhoneの顧客の取り込みにつながるわけではないだろう｣とアナリストらは言い、新たに発表したサービスはいずれもそれぞれの業界 —— バンキング、ストリーミング、ゲーミング、ニュースメディア —— との厳しい競争に直面するだろうと付け加えた。

｢消費者が、例えばネットフリックス（Netflix）よりもアップルTV＋（Apple TV+）を選ぶかどうかは疑わしい —— 特にアップルの限られたコンテンツを考えれば｣

製品の売り上げが低迷する分、アップルはサービス事業を伸ばす必要があるのではないかとの議論がある一方で、同社にとって、製品は依然として必要不可欠なものだ。

アップルのトラブルは今年初め、同社CEOのティム・クック氏が株主に対し、クリスマスのホリデーシーズンを含む10～12月期の売り上げを従来の見通しから下方修正したときまでさかのぼる。この発表は投資家を慌てさせ、翌日には株価が最大で10%下落した。

この発表の前から、アメリカの金融街はすでに、消費者が携帯電話を買い替えるサイクルが長期化していることや、より低価格の競合他社へ乗り換える中、iPhoneの売り上げが減速していると指摘していた。

それでも、アップルの株価は素晴らしい回復を見せ、2019年に入って26%値上がりしている。しかし、2018年10月に記録した233.47ドルの史上最高値に比べると、約14%低い。

HSBCは9日にアップルの格付けを引き下げたが、目標価格は160ドルから180ドルに引き上げている。

アップルは4月30日に決算発表を予定している。

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[原文：Apple's new services won't be enough to get people to buy iPhones, HSBC warns (AAPL)]

（翻訳、編集：山口佳美）