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概要:WHOのレポートによると、週に55時間以上働くことは、脳卒中を35%、致命的な心疾患を17%増加させる。
WHOのテドロス・アダノム事務局長。
REUTERS
週55時間以上の労働が、2016年に脳卒中や心疾患で死亡した74万5000人に関連していると世界保健機関(WHO)が発表した。
死亡した人のうち70%以上が、東南アジアまたは西太平洋地域に住む中高年の男性だった。
WHOは新型コロナウイルスのパンデミックによって長時間労働の傾向が加速していると指摘した。
世界保健機関(WHO)と国際労働機関(ILO)の共同研究によると、2016年に長時間労働によって世界で74万5000人が死亡し、2000年に比べて29%増加した。
この研究では、週55時間以上働くと週35から40時間の場合に比べて、脳卒中のリスクが35%、致死的な心疾患のリスクが17%上昇することがわかった。
研究員は、1970年から2018年にかけて実施された2300以上の調査の結果から、各国の長時間労働者の割合を推定し、心疾患と脳卒中を発症するリスクを示すデータと組み合わせて解析。そして、2000年から2016年の世界の死因について記録した WHO Global Health Estimatesのデータを使い、長時間労働に起因する総死者数を算出した。
研究者によると、長時間労働に関連する死は一般的に人生の後半で発生し、時には退職から数十年後に起きるという。
死亡した人の4分の3近くは中高年の男性だった。特に中国、日本、オーストラリアなど、東南アジアや西太平洋地域に住む人は、長時間労働に関連した心疾患や脳卒中で死亡するリスクが最も高かったと研究員は述べている。
WHOは、世界人口の9%が長時間労働をしており、新型コロナウイルスのパンデミックで長時間労働がさらに増える傾向にあると指摘した。
「多くの業界でリモートワークが当たり前になり、自宅と職場の境界線が曖昧になっている」と、WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェソス(Tedros Adhanom Ghebreyesus)事務局長はプレスリリースで述べた。
「また、多くの企業が経費節減のために事業の縮小や停止を余儀なくされており、給料をもらえている人も長時間労働を強いられている」
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[原文:745,000 deaths a year can be linked to long working weeks of 55 hours or more, a WHO study suggests]
(翻訳:Makiko Sato、編集:Toshihiko Inoue)
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