トーソーは反発の動き、２２年３月期減益予想だが後半挽回期待

トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。成長戦略は「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値製品拡販などを推進している。２２年３月期第２四半期累計は、コロナ禍の影響で宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少し、原材料価格高騰も影響して減益だった。通期の減益予想は据え置いた。後半の挽回を期待したい。株価は上値を切り下げる形だったが、調整一巡して反発の動きを強めている。戻りを試す展開を期待したい。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。カーテンレール類やインテリアブラインド類の大手で、国内市場シェアは、カーテンレール類（国内市場規模約２２０億円）が約５０％、ブラインド類（同約６７０億円）が約１５％である。

ローマンシェード「クリエティ ループレス」はループ状の操作チェーンやコードがなく、優れたデザイン性も併せ持つ安心安全のチャイルドセーフティ製品である。２１年９月には第１５回キッズデザイン賞（主催：キッズデザイン協議会）において奨励賞およびキッズデザイン協議会会長賞を受賞、２１年１０月には２０２１年度グッドデザイン賞（主催：日本デザイン振興会）を受賞した。

２１年３月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％、営業利益構成比は室内装飾関連事業が９９％、その他が１％だった。室内装飾関連事業の商品別売上構成比はカーテンレール類４３％、ブラインド類４６％、間仕切類・他１１％だった。

販路別売上構成比はインテリア専門店・工事店が７２％、ホームセンターなどの大型小売業が１４％、海外販売が２％、その他（メーカーへの資材販売など）が１２％だった。

生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。なお１００％子会社のトーソー流通サービスを２１年４月１日付で吸収合併した。経営効率化を推進する。

収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品拡販などを推進

２０１６年度にスタートした１０年間の経営ビジョン「Ｖｉｓｉｏｎ２０２５」では、目標値（新型コロナウイルスの影響を勘案して最終年度を２６年度に変更）に売上高２７０億円、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）８％以上を掲げている。

中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値製品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新製品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

そして第２フェーズ（２０年度～２３年度）目標値を２３年度売上高２４０億円、ＲＯＥ６％以上としている。住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外事業、新規領域）を推進する方針だ。

■２２年３月期２Ｑ累計は原材料価格高騰などで減益、通期予想据え置き

２２年３月期連結業績予想（収益認識基準適用で前期比増減率は非記載）は、売上高が２１７億円、営業利益が７億２０百万円、経常利益が７億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益が４億７０百万円としている。収益認識基準適用前の２１年３月期実績との単純比較で見ると売上高は１．３％増収、営業利益は３４．４％減益、経常利益は３６．０％減益、当期純利益は３７．３％減益となる。配当予想は２１年３月期と同額の１０円（第２四半期末５円、期末５円）である。

第２四半期累計は、売上高が前年同期比１．０％減の９９億４７百万円、営業利益が２５．９％減の２億３５百万円、経常利益が２３．５％減の２億５５百万円、親会社株主帰属四半期純利益が２６．８％減の１億５５百万円だった。なお収益認識基準適用で売上高は１７百万円減少、営業利益は４百万円減少した。

住宅分野は持ち直しの動きが見られたが、コロナ禍の影響で宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少して微減収となり、原材料価格高騰や営業費用増加なども影響して減益だった。売上総利益率は０．４ポイント低下して４２．６％だった。

セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が１．６％減の９７億５１百万円で営業利益が３０．１％減の２億２５百万円だった。宿泊施設を中心に非住宅分野の需要が減少し、全体として売上が伸び悩み、原材料価格高騰や営業費用増加も影響して減益だった。その他は売上高が４５．１％増の１億９５百万円で営業利益が１０百万円（前年同期は４百万円の損失）だった。小売店の営業再開などでステッキやシルバーカーなどの歩行支援用品の売上が増加した。

四半期別に見ると、第１四半期は売上高が４８億４４百万円で営業利益が９０百万円、第２四半期は売上高が５１億０３百万円で営業利益が１億４５百万円だった。

通期予想は据え置いた。住宅市場の持ち直しなども背景として増収だが、コロナ禍による不透明感や世界的な原材料価格高騰などを考慮して減益予想としている。通期予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高４５．８％、営業利益３２．６％、経常利益３４．９％、親会社株主帰属当期純利益３３．０％と低水準の形だが、後半の挽回を期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末の株主対象

株主優待制度は毎年３月末時点の株主を対象として実施している。なお２０年３月３１日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更（詳細は会社ＨＰ参照）した。

■株価は反発の動き

株価は徐々に上値を切り下げる形でやや軟調だったが、調整一巡して反発の動きを強めている。低ＰＢＲも見直して戻りを試す展開を期待したい。１１月１９日の終値は５３７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６７銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４１１円１２銭で算出）は約０．４倍、時価総額は約５４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）