日経平均は小反発、決算材料に個別物色 方向感乏しく

１１月１５日 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２６円７０銭高の２万７９９０円１７銭と、小幅に反発して取引を終えた。

［東京 １５日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２６円７０銭高の２万７９９０円１７銭と、小幅に反発して取引を終えた。米株安の流れを引き継いで小幅続落でスタートした後はプラスに切り返したが、強弱材料が入り混じる中、方向感に乏しかった。

日経平均は、前日の米株安を受けて小安く始まった。その後、プラスに転じたものの、買い手掛かりを欠き、上値追いは限られた。先週末に大幅上昇した主力銘柄を中心にさえない銘柄が目立った。前週の大幅高を受けた利益確定や戻り待ちの売りをこなす展開が続いた。決算を材料にした個別物色がみられたものの、相場全体の方向感は出なかった。

前週に発表された米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び鈍化を踏まえ、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げペースが鈍化するとの思惑が引き続き日本株の支えとなった。時間外取引の米株先物やアジア株が堅調に推移したことも、投資家心理を支援した。

午後にかけ、徐々に投資家の様子見姿勢が強まった。米卸売物価指数（ＰＰＩ）の発表を控え、ＣＰＩと同様に伸びが鈍化すれば株高が継続すると期待する声が出ていた一方、結果を見極めたいとする慎重な見方も聞かれた。

市場では「日本株は底堅さが意識されるが、これまで（米国株などに比べ）相対的に堅調だった分、投機的な資金が入ってきにくい。過度に弱気になる必要はないが、大きなリバウンドも見込みにくい」（水戸証券の酒井一チーフファンドマネージャー）との見方が聞かれた。

同日に発表された７―９月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報は、成長率が前期比０．３％減、年率換算で１．２％のマイナス成長となった。市場予想に反してマイナス成長だったが、株式相場への影響は限定的だった。

ＴＯＰＩＸは０．３７％高の１９６４．２２ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．３７％高の１０１０．７４ポイントで取引を終了。プライム市場の売買代金は３兆１７０７億３５００万円だった。東証３３業種では、値上がりは非鉄金属、鉄鋼、銀行業など２５業種で、値下がりはサービス業や鉱業、食料品など８業種だった。

三井住友ＦＧが大幅高となり、年初来高値を更新。マツキヨココカラ＆カンパニーや日本ペイントＨＬＤＧは大幅高だった。一方、リクルートＨＬＤＧや電通グループは大幅安。ガンホー・オンラインは年初来安値を更新した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０９１銘柄（５９％）、値下がりは６７８銘柄（３６％）、変わらずは６７銘柄（３％）だった。