ウェブ検索はこれからどうなるのか…未来の姿をAIの専門家に聞いた

マイクロソフトとグーグルのAIを搭載した新たな検索エンジンは、複雑な質問に対して会話形式で答えを出してくれる。

Crystal Cox/BI Photo

• マイクロソフトやグーグルのAIを搭載した新しい検索エンジンが、ウェブ検索の方法を変えようとしている。

• 新しいバージョンは、複雑なクエリに対して会話形式で回答するようになっている。

• AIの専門家は｢パーソナルアシスタントに何かを依頼するのに近いものになるだろう｣とInsiderに語った。

ウェブ検索をすると、長いリンクのリストが表示されることが多い。グーグル（Google）検索ではクエリに関連する｢他の人はこちらも質問（people also ask）｣が表示されるなど、改善に向けた微調整はあるものの、ユーザー体験は何年も前から基本的に同じようなものだった。

マイクロソフト（Microsoft）とグーグルが開発した新たなAI（人工知能）が、ウェブ検索の方法を根本的に変えようとしている。これは本当にすごいことになりそうだ。

グーグルのサンダー・ピチャイ（Sundar Pichai）CEOは、2023年2月6日のブログで、対話アプリケーションのための言語モデル｢LaMDA｣など、同社が開発した新たなAIテクノロジーをグーグル検索に導入する計画を明らかにした。2月7日には、マイクロソフトのサティア・ナデラ（Satya Nadella）CEOが、OpenAIのAIチャットボット｢ChatGPT｣とその最先端モデル｢GPT-3.5｣を搭載した同社の新しいAI強化版Bing検索エンジンを発表した。

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新たなBing検索とグーグル検索は、複雑な質問に対して会話形式で回答を提供する。リンクのリストはまだ存在するが、いずれなくなるかもしれない。アップグレードされた両社の検索エンジンは、求められている情報の核心に迫ることを目的としており、ユーザーはどのキーワードの組み合わせが最も効果的かを推測するのではなく、自分の言葉で自然に質問をし、より分かりやすい形で回答を受け取ることができるようになる。

そのような検索クエリとして｢ピアノとギターはどちらが習得しやすいか、それぞれどの程度の練習が必要か｣という例を、ピチャイがブログで紹介した。

｢ピアノとギターはどちらが習得しやすいか、それぞれどの程度の練習が必要か｣というクエリに対する回答を表示したスクリーン。

Courtesy of Google

このような検索クエリに我々は慣れていないし、そこから得られる回答も、これまで慣れ親しんできた形とは違う。

イギリスにあるアラン・チューリング研究所（Alan Turing Institute）のAI基礎研究ディレクター、マイケル・ウールドリッジ（Michael Wooldridge）は、｢パーソナルアシスタントに何かを依頼するのに近いものになるだろう｣とInsiderに語っている。新たな検索エンジンは｢何を、どのような文脈で求められているのか、そのニュアンスを理解するはずだ｣と彼は述べた。

コンサルタント企業スプリングボックAI（Springbok AI）のデータサイエンス責任者、ベネディクト・シューンヘンス（Benedikt Schönhense）は、検索がはるかに直感的になり｢自然な会話に近い｣体験になる可能性が高いとInsiderに語っている。

ナデラは2月7日に行われたメディアインタビューで、AIを活用したウェブ検索の大改革は、業界にとって｢新しいパラダイム｣を意味し、｢まったく新しいプラットフォーム技術で、新たな競争が始まっている｣と述べた。確かに、マイクロソフトの支援を受けたOpenAIが2022年11月に話題のチャットボット｢ChatGPT｣を公開して以来、グーグルは後れを取っていないと示すことに躍起になっている。

しかし、この会話型検索という新しい世界には限界があり、懸念もある。新たな検索AIは、広くウェブから答えを引き出すが、ウェブ上の情報は、控えめに言っても、必ずしも正確ではない。ChatGPTのように検索AIがセンシティブな質問に対して不確かで不正確な答えを自信を持って提示するのであれば、ウェブと人間の交流の基盤である検索が、AIが生成した誤った情報にあふれてしまう危険性がある。

モントリオールAI倫理研究所の創設者兼主任研究員のアビシェーク・グプタ（Abhishek Gupta）は、ウェブ検索の方法が変わると、ブラウジングして自分で判断することに慣れているユーザーにとって｢検索体験の不連続性｣が生じる可能性があるが、その代わりに、AIインターフェースがクエリに対して｢よく考え、練られた答えを与えてくれる｣という期待に応えるように、ユーザーは｢正しい｣答えを｢教えてもらう｣ことになるだろうと言う。

｢誤報、偽情報、悪意のある情報といった問題のある情報が横行するようになる。ユーザーはこれに対抗できるよう、メディアやデジタルのリテラシーに精通する必要があるだろう｣

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