米ヘッジファンドら｢1246社、670兆円｣の運用資金が集中する｢究極の｣9銘柄。ゴールドマンS最新分析

ヘッジファンド、ミューチャルファンドの運用担当が採用する投資戦略は参考になるし、複数のファンドマネージャーの評価が重複する銘柄となれば、その信頼感は否応なしに高まる。

REUTERS/Brendan McDermid

6月第3週に入って、S&P500種株価指数は昨年8月16日に記録した52週高値を更新し、年初来リターンが13.4%（6月12日終値）という好調ぶりを見せている。

一方、ヘッジファンドとミューチュアルファンド（アメリカで一般的なオープンエンド型投資信託）は市場平均の後塵を拝するパフォーマンスが続く。

米金融大手ゴールドマン・サックス（Goldman Sachs）のチーフ米国株ストラテジスト、デービッド・コスティン氏は最近の顧客向けメールに現状をこう記している。

｢株式ロングショート戦略（割安株の買い建て、割高株の売り建てを組み合わせ安定的な収益を狙う運用手法）を採用するヘッジファンドの平均年初来リターンは3%、大型株コア戦略（大型株をコア資産とする安定的な運用手法）を採用するミューチュアルファンドの平均年初来リターンは7%です｣

問題は、そうしたヘッジファンドおよびミューチュアルファンドのほとんどが、好調な相場をけん引する銘柄へのエクスポージャーを取っていないことだ。

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相場をけん引する銘柄とは、具体的にはアップル（Apple）、マイクロソフト（Microsoft）、アルファベット（Alphabet）、アマゾン（Amazon）、エヌビディア（Nvidia）、テスラ（Tesla）、メタ・プラットフォームズ（Meta Platforms）の7銘柄を指す。

これら巨大テック7銘柄の平均年初来リターンは53％と絶好調だが、S&P500種を構成する残り493銘柄の平均年初来リターンはなんと0％だ。

確かに、ヘッジファンドとミューチュアルファンドは現時点で市場平均に劣後しているが、だからと言ってすぐに資金を引き揚げ、視野の遠くに追いやるにはまだ早すぎる。

米ウォール街で最も優秀な金融の専門家たち（ファンドマネージャーらを指す）が資金を振り向ける先を注視しておくことにはなお価値がある。

そうした認識を前提に、直近の第1四半期（2023年1〜3月）にヘッジファンドとミューチュアルファンドが資金を具体的にどう運用していたのか、ゴールドマン・サックスが要点をまとめた。

以下では、ヘッジファンドとミューチュアルファンドが購入した銘柄やその所属セクターを紹介しつつ、そうしたファンドマネージャーの銘柄選別戦略を真似ようと考える投資家が多い理由も説明しよう。

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ファンドマネージャーが選好する｢セクター｣は？

ヘッジファンドやミューチュアルファンドが、ここ数週間のハイテク株高に乗じてリターンを増やせなかったのは、基本的にタイミングの問題だった。

前出ゴールドマンのコスティン氏はこう指摘する。

｢ヘッジファンドは第1四半期に情報技術セクターへのエクスポージャーを5.38％減らし、（情報技術セクターを構成する）12サブセクターのうち10セクターにおいて、（米国株全体の動向を示す）ラッセル3000指数と比較した時の資産配分の割合を徐々に引き下げています｣

そうした見直しを通じて、メタ、アップル、マイクロソフトの3銘柄を筆頭に、ヘッジファンドが保有する巨大テック銘柄のポジションは大幅に減った。

ただ、ヘッジファンドは程なく自分たちの間違いを認識したようだ。

結果として、巨大テック7銘柄は｢2023年第2四半期（4〜6月）スタート時点でヘッジファンドが保有する株式ロング資産の10％を占め、少なくとも2007年以降で最大の保有割合となった｣（コスティン氏）という。

そうした巻き返しの動きを背景に、ハイテク、メディア、電気通信銘柄の中で最も買われたのはエヌビディアだった。

一方、ミューチュアルファンドも第1四半期にハイテク銘柄へのエクスポージャーを減らしているが、コスティン氏によれば、ハイテクセクターの銘柄再編とマスターカード（Mastercard）やビザ（Visa）のような銘柄がハイテクから金融に再分類された影響もあったという。

｢ミューチュアルファンドはハイテクセクターに関して、半導体サブセクターへの配分を増やし（0.14％）、情報技術サービスサブセクターへの配分を減らし（0.82％）ています｣

足元で市場の方向性を決定づけているのは人工知能（AI）ブームだが、年初から春先の時点では、メディアの記事ラインナップも投資判断も｢銀行危機｣一色だった。

ヘッジファンド、ミューチュアルファンドともに、第1四半期は銀行危機の最中で金融セクターへのエクスポージャーを減らしたものの、その程度には差があった。

ミューチュアルファンドがセクターの銘柄を売り払う一方で、ヘッジファンドはアンダーウェイト（資産配分少なめ）にとどめたため、金融セクターは同種のファンドの中では最も資産配分の多いセクターであり続けた。

｢ヘッジファンドとミューチュアルファンドは、とりわけ『グローバルなシステム上重要な銀行（G-SIBs、金融安定理事会が認定する主要行）』銘柄との比較で、地銀銘柄の保有比率を減らしました。

ただし、ヘッジファンドにとっては、当社の第2四半期｢VIP｣リスト（ヘッジファンドによる選好度の高い銘柄を集めたバスケット）に名を連ねたJPモルガン（JPMorgan）、チャールズ・シュワブ（Charles Schwab）、ブラックロック（BlackRock）のような金融大手へのエクスポージャーを増やす好機でもあったのです｣

ヘッジファンドとミューチュアルファンドは、金融とハイテク以外のセクターでも相前後して動き、ディフェンシブ銘柄に白羽の矢を立てた。

｢ヘッジファンドとミューチュアルファンドは、ヘルスケア、生活必需品、公共事業セクターへの傾斜配分を高め、情報技術、一般消費財、通信サービスセクターへのエクスポージャーを減らしました。

ヘッジファンドにとって、最も大きな割合を占めるエクスポージャーは、情報技術からヘルスケアに交代しています｣

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ファンドマネージャーが選好する｢銘柄｣は？

ヘッジファンドもしくはミューチュアルファンドの投資戦略を真似るのも一つの方法ではありますが、両ファンドの投資戦略が重なり合う具体的な銘柄に投資するほうがより賢いやり方と言えるかもしれない。

ゴールドマン・サックスのアナリストチームは、｢総額2兆2000億ドル相当の株式ポジション（内訳はロング1兆4000億ドル、ショート7790億ドル）を保有するヘッジファンド740社と、運用資産残高合計2兆6000億ドルのコア型・グロース型・バリュー型各種ミューチュアルファンド506社｣を対象に、第2四半期スタート時点の投資内容を分析している。

同社はその分析を通じて、ヘッジファンドとミューチュアルファンドが｢共通して選好する｣9銘柄の存在を発見した。

正確に言えば、ゴールドマンの｢ヘッジファンドVIPインデックス｣構成銘柄と、同｢ミューチュアルファンド・オーバーウェイト・ポジションズ・インデックス｣構成銘柄の重なりに注目したということだ。

前者は、（業績や財務状況など）ファンダメンタルを重視するヘッジファンドマネージャーの投資ポートフォリオの中で、株式ロングポジション上位10銘柄に最も頻繁（ひんぱん）に登場する｣銘柄を集めたバスケット。

後者は、平均的な大型株ミューチュアルファンドの大半がオーバーウェイト（資産配分多め）としている銘柄のバスケットだ。

ゴールドマンが発見したこの9銘柄は現時点ではS&P500種のパフォーマンスを下回っているかもしれないが、ヘッジファンドやミューチュアルファンドの選好する銘柄は中長期的に市場平均を上回る傾向があるという。

｢両ファンドの選好が共通する9銘柄の年初来リターンは8％、S&P500種の同12％に比べて4％劣後しますが、これからアウトパフォームすると予想するに足る十分な実績があります。

9銘柄リストを（S&P500種のような時価総額加重平均ではなく）均等加重平均で考えた場合の年率換算リターンは14％で、S&P500種の同13%を上回ります｣

以下に、ゴールドマンの発見した｢ヘッジファンドとミューチュアルファンドの選好が共通する｣9銘柄を紹介しよう。

マスターカード（Mastercard）

Markets Insider

時価総額：3529億7000万ドル

ユナイテッドヘルス（UnitedHealth）

Markets Insider

時価総額：4637億8000万ドル

サービスナウ（ServiceNow）

Markets Insider

時価総額：1113億4000万ドル

パロアルトネットワークス（Palo Alto Networks）

Markets Insider

時価総額：662億5000万ドル

ビザ（Visa）

Markets Insider

時価総額：4676億6000万ドル

ワークデイ（Workday）

Markets Insider

時価総額：555億6000万ドル

ファイサーブ（Fiserv）

Marketwatch

時価総額：715億5000万ドル

ヒューマナ（Humana）

Markets Insider

時価総額：648億8000万ドル

ウーバー（Uber）

Markets Insider

時価総額：901億7000万ドル

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※本記事は取材対象者の知識と経験に基づいて投資の選定ポイントをまとめたものですが、事例として取り上げたいかなる金融商品の売買をも勧めるものではありません。本記事に記載した情報や意見によって読者に発生した損害や損失については、筆者、発行媒体は一切責任を負いません。投資における最終決定はご自身の判断で行ってください。