オフィス復帰は嫌だが在宅も孤独－最良の働き方はどこにある

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が世界のオフィスを閉鎖に追い込んでから３年がたつ。リモート勤務革命は、いら立つ上司とうんざりしている社員の闘いという構図を生んだ。

柔軟な働き方の選択肢を失いたくない従業員に対し、リーダーらは協力体制を強化し生産性低下を防ぐためにチームがオフィスに戻ってくることを望んでいる。

働く側のキャリアと会社の利益、人々の心の健康が懸かる重要な闘いは先が見えないが、こうした行き詰まりは「在宅勤務」か「オフィス復帰」かという二者択一の議論の先にあるものについての対話を促す。

一部の企業幹部はリモートおよびハイブリッド勤務に対する忍耐を失いつつある。「パンデミックの時期を通じて事態は変化していった」と、ＷＰＰ創業者でＳ４キャピタルの会長を務めるマーティン・ソレル氏はインタビューで述べた。

リモートやハイブリッド勤務についての考えを変えた同氏は「最初はうまくいっていた。しかし生産性と熱意が少しずつ低下し、対面で関わり合わない状態が問題になった」と説明した。

グーグルは週３日のオフィス勤務義務付け。順守状況を人事考課に反映させる

Photographer: David Paul Morris/Bloomberg

グーグル、人事考課でオフィスへの出勤状況を考慮－報道

ソレル氏の会社は世界32カ国で約9000人を雇用しているが、従業員が在宅勤務を続ける中で企業文化が失われつつあると同氏は懸念している。

「画面を眺めるだけで給料がもらえるなら、従業員は最も給料の高い会社に行ってしまう。つなぎ留めるものは何もない」と同氏は話した。

オフィス復帰を義務付ける会社は増えている。そればかりではない。グーグルは先週、週３日のオフィス勤務を実践しているかどうかを人事考課で考慮すると従業員に伝えた。労働組合はすぐさま反発した。

ＩＢＭのアービンド・クリシュナ最高経営責任者（ＣＥＯ）はオフィスに来ない従業員は昇進が難しいと警告した。同社は週３日のオフィス勤務を義務化。ブラックロックは９月から、在宅勤務を週１日しか認めないことにする。

企業幹部はこうした決定によって一部の従業員を失うことになるのを承知している。ＡＴ＆Ｔは１万5000人の人員減を見込んでいる。

ウォール街にはオフィス勤務の要求が厳しい企業が多いが、ブルームバーグが行った最新の「マーケッツ・ライブ（ＭＬＩＶ）パルス」調査では、これ以上オフィス勤務を増やすくらいなら退社すると２人に１人が回答。オフィス勤務を好むという回答は全世界でわずか２割だった。

100％のオフィス勤務を求める企業はほとんどなく、多くが一定の柔軟性を認めるハイブリッドモデルを採用している。対面での接触を支持する向きも、チームを鼓舞する方法を思案している。

「分権化が必要だ。当社では各オフィスの責任者が最良のシステムを考え出せるように柔軟性と権限を与えている」とソレル氏は語った。

どの日に出社するかのガイダンスがなければ、従業員は毎日オフィスにきてビデオ会議を繰り返すことになりかねず、これでは通勤費が無駄な出費であるように感じられるとアームストロング氏は指摘。

一方、あらかじめスケジュールを決めず重要な顧客との会議の日などランダムに出社を命じれば、従業員は子供の世話や旅行、その他の用事の計画を立てることができない。

理論的には従業員がオフィスで過ごせば、企業文化が浸透するのに役立ち共同作業の機会も増える。しかし必ずしもそうはならないとアームストロング氏は言う。

「いつオフィスに来るかをきちんとオーガナイズしなければ、オフィス勤務のこうした恩恵は生じない」と同氏は指摘。責任者がチームメンバーと、どんな場合に全員がオフィスにいることが必要かを話し合うことを提案した。例えば新しいメンバーの歓迎などのために、全員がそれぞれの状況や予定に合うスケジュールに同意するのがよいという。

上司がハイブリッド勤労者の管理に苦労している傍らで、米国では在宅勤務が許されている働き手のほぼ３分の１は全ての日の在宅勤務を選択しているとピュー・リサーチ・センターが実施した３月の調査が示した。2022年１月の43％からは低下したものの、パンデミック前の７％に比べるとはるかに高い。

こうした状況の中で生産性停滞の兆候が見られる。上司はオフィスに来ない従業員をどうやって動機付ければいいかが分からない。

米労働省労働統計局（ＢＬＳ）によると、米国の生産性は１－３月（第１四半期）に、労働時間と賃金が増加したにもかかわらず予想以上に低下した。マーシー米医務総監は５月に公表した米国の「孤独のまん延」についてのリポートで、社会的孤立がもたらす害を１日にたばこを15本吸うのと同じと定義した。

イングランド・ダービーシャーでマーケティング担当マネジャーの仕事をするハナ・イングラム氏（34）は在宅勤務を１年半ほど続けた後に孤独感が定着するのを感じた。在宅勤務をしていると子供が学校から帰ってきた後の自身の生産性がほぼ３分の１落ちると感じた。「家で働いていると、仕事から母親モードへと直接的に移行する。隙間がなく、考えがあちこちに分散してしまう」と同氏は話した。

オックスフォード大学サイードビジネススクールのジャンエマニュエル・ドヌーブ教授（経済学・行動科学）が2019年に共著した論文は、幸せな労働者は生産性が高いことを示した。

同教授は今、在宅勤務が多過ぎると逆効果になることを懸念している。リモート勤務をしていると「社会的資本、知的資本、帰属感が時間がたつにつれて損なわれていく」とし、「在宅勤務の負の影響はしばらく時間がたった後に本格的に表れてくる」と述べた。

マネジャーらは多くの場合、在宅でなされた仕事を定量化する手段を持たない。ニューヨーク大学のテッサ・ウェスト教授（心理学）はロンドンでの「マインドジム」会議で、「在宅勤務をする人は大量の目に見えない仕事をこなしている」と指摘。しかし「マネジャーらは彼らがその仕事をしているところを見ていないので、働いている人の使命感が失われる」と解説した。

従業員の健康と福利に関して企業の助言するグッドシェイプの最高顧客責任者を務めるジョナサン・ベスト氏によれば、既存の人事プロセスはほとんど、ハイブリッド勤務時代に適していない。

日々のやり取りの中で同僚から学ぶというような非公式のメカニズムに頼っているからだという。その代わりにビデオ会議が設定される今の環境はチームスピリットと企業文化に影響を及ぼすため、企業は新たな解決策を求めている。

ロンドンのコワーキング関連会社ボールドの創業者、カレブ・パーカー氏によると、新型コロナ対策のロックダウン（都市封鎖）は多くの従業員に、家で寂しく働く方が会社の「有害な労働環境」に戻るよりましだと気付かせた。

一方、リーダーたちは古い働き方にしがみついておりハイブリッドなチームを管理する経験がない。「彼らは皆が同じオフィスで働いているような環境の中で成長し成功してきた」と同氏は指摘。

「新しいことを学ばなければならないのはとても居心地が悪いし、特に自分が既に頂点に立っていればなおさらだ」とコメントした。