米株高、大型ハイテク銘柄に一極集中でもリスクなし－歴史が示唆

アップルなど７社がＳ＆Ｐ500種時価総額に占める比率は28％に拡大

「恐れるようなことではない」とＢＩアナリストは指摘

ウォール街のストラテジストの間では、今年の株高が大型ハイテク銘柄に集中していることを懸念する声が増えている。ただ過去に照らし合わせて見れば、過度に恐れる理由はほとんどないことが分かる。

アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、エヌビディア、テスラ、メタ・プラットフォームズの７社がＳ＆Ｐ500種株価指数の時価総額全体に占める比率は現在28％で、年初時点の20％から拡大した。７社の時価総額を合わせると実に約10兆ドル（約1400兆円）に上る。そのため、このうちの１社もしくは２社がつまずいただけで、Ｓ＆Ｐ500種および同指数に連動する約15兆ドルの資産に大きな影響が及ぶ。

しかし、こうした極端な状態が行き詰まるのは不可避だとの懸念は時期尚早だろう。

ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）の分析では、こうした一極集中型の株高は20世紀から21世紀への変わり目に起きたハイテク・バブルの時期を含め、より長期にわたって継続していたことを示している。今年の株価上昇は不吉な前兆ではなく、むしろ2022年の株安からの反転と見ることも可能だろう。

ＢＩのシニアアソシエートアナリスト、ジリアン・ウォルフ氏は「恐れるようなことではない」と指摘。今後数週間で予定される決算発表が決め手となる可能性があるものの、「ドットコム・バブル当時とは異なり、これら企業の大半の見通しは非常に明るい」と論じた。

ＢＩによれば、1999年のハイテク・バブル後など、時価総額上位５銘柄とそれ以外の銘柄の６カ月の相対リターンの差が現在の水準に達すると、少なくともさらに数カ月はその差の拡大が続いた。

ラッファー・テングラー・インベストメンツでは、ブロードコムなど一部の人工知能（ＡＩ）関連銘柄で利益確定の売りに動いたものの、ハイテク・セクター全体ではオーバーウエートを維持しているという。

同社のナンシー・テングラー最高投資責任者（ＣＩＯ）は、昨年に下落を経験している現在の株式相場とインターネット・バブル期の状況は「まったく違う」と指摘。「テクノロジーに新たな世代交代が起これば、参加しなければならない。このパーティーはもっと長く続くだろう」と語った。

とはいえ、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が今月の会合で利上げを再開すると見込まれる中、ハイテク株のバリュエーションは過去の水準から見ると高く映る。ハイテク銘柄中心のナスダック100指数は昨年に33％下落した後、ＡＩブームの追い風に乗って今年はこれまでに37％上昇している。

ウェルス・アライアンスの社長兼マネジングディレクター、エリック・ディトン氏は、足元での大型ハイテク銘柄の積極的な買いには消極的だ。「われわれはＡＩに興奮しているが、関連銘柄の爆発的な上昇を踏まえるとすでに割高になっている」と語った。同氏は顧客に対し、安定したキャッシュ・フローを生み出す割安な高配当銘柄を買うようアドバイスしている。